無料で使える会計ソフトの特徴と注意点を解説。
どんな人なら無料で問題ないのか、実務視点で整理します。

法人で無料会計ソフトは現実的?|“いける条件”と“無理な条件”
法人で無料会計ソフトを使えるかは、取引量・消費税・給与/外注・権限共有・データ出力の必要性で決まる。無料で通る条件と、途中で苦しくなる条件を整理しました。

法人だと「無料はさすがに無理?」って思いがちなんですが、
条件が揃えば、無料でもしばらくは運用できます。
ただし、途中で急に苦しくなるポイントもハッキリあります。そこだけ先に整理しますね。
先に結論:無料で“いけるか”はこの4つで決まる
| 観点 | 無料でもいける条件 | 苦しくなりやすい条件 |
|---|---|---|
| 取引量 | 月の仕訳が少ない/ルール化できる | 仕訳が多く、毎回手作業が増える |
| 消費税 | 税の扱いがシンプル(確認が少ない) | 課税/税区分が複雑で確認が増える |
| 体制 | 基本1人運用 | スタッフ/税理士と共有が必要 |
| 将来 | 当面は同じソフトで良い | 乗り換え前提(データ出力が重要) |
ポイント:無料がダメというより、「増えた時に耐えられる設計か」が大事です。最初は軽くても、後から効いてきます。
こういう法人は無料でも運用しやすい
要するに、判断回数が増えない法人です。
| 苦しくなるポイント | 何が起きる? | 先回りの考え方 |
|---|---|---|
| 複数人で触る | 権限・履歴・差し戻しが必要になる | 最初から共有前提のプランを検討 |
| 消費税の扱いが重い | 税区分の確認が増え、ズレが怖くなる | 税の前提に強い運用へ寄せる |
| データを持ち出したい | 移行で困る(出力制限) | 出力可否を最初に確認しておく |
出口の話:無料で始めるなら「いつでも移れる形」にしておくと安心です。データの出力は、その保険になります。